中小企業経営者向け|人件費問題コンサルティング

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人材育成研修

メンター制度の導入支援

メンター制度導入が社内を変える!

(1) 新入社員や若手社員の育成・定着
(2) 女性社員・シニア社員の活躍支援
(3) 職場のコミュニケーションの活性化
(4) 組織の理念・技術・知識・ノウハウの伝承

などでお悩みではありませんか?

これらのお悩みの解決策として、メンター制度の導入を検討する中小企業が増えてきました!

厚生労働省のアンケート調査からも、メンター制度は取り組み方次第で、高い効果が得られるという結果が出ています。

メンター制度導入の効果の中でも、新入社員や若手社員の離職率の低減、そして女性社員・シニア社員の活躍支援は、労働力確保ために、中小企業の経営課題の最優先事項の1つです。

例えば、新入社員は、仕事のあらゆる場面で思い通りに進まず、色々と悩んでいるのが普通です。しかも、人間関係が希薄なご時世ですから、独りで悩み続けると思います。

仮に、相談できたとしても、人間関係が希薄になっている職場のコミュニケーションが希薄になっている社員を育成する風土がない)職場では、上辺だけの相談になりがちです

こんな状態が続いたら、入社時の“やる気”や “夢”も失せてしまい、早期退職を考えるに違いありません。こんなときに、相談に乗ってくれる人、しかも社内にそんな人がいるだけで心強く感じられるものです。

メンター制度導入の成功のポイントは、
信頼関係の構築!

貴社では、仕事上のホウ・レン・ソウ(報告・連絡・相談)はシッカリと行われていると思いますが、この中で、相談については、上辺だけ(職場のコミュニケーションが希薄)になっていませんか?

一般的に、信頼関係のない人間関係においては、表面的な話や一方的な情報の伝達となってしまう傾向にあります。

信頼関係のない人間関係においては、仕事の課題プライベートの悩みなどを話せる環境ではありません。ましてや、キャリアのことなど、何でも安心して正直に話せる環境ではないと思います。

例えば、新入社員がこんな時に本当に望んでいるのは、信頼関係が築かれており、何でも安心して正直に話せる先輩社員の存在です。

社内で、こんな存在を育成していくことが、新入社員の離職率の低減に貢献していきます。

当事務所がご提供するメンター制度導入支援研修では、「信頼関係の構築」の大切さについて、ワーク形式を中心に全8回で行います。

当事務所の代表は、メンタリングを普及することを目的とした日本メンター協会の公認事業者※1(MOP~Mentoring Official Partner~)です。

日本メンター協会とプレスタイム社が協力開発したメンタリング支援ツール「MENTORING to GROWTH」を活用し、メンター制度の導入支援を行っていきます。

MOPライセンス取得者の実施するメンター研修は、日本メンター協会の開発したテキストおよび手法で実施することになり、その研修内容は、当協会の実施している「メンター養成セミナー」と同等なものであり、厚生労働省の「職場定着支援助成金」の適用要件を有しているものです。 

※1 事業者:コンサルタント・外部メンター・研修講師・教材販売者 (日本メンター協会のHPより)

メンター制度導入支援プログラム(全8回)

求人票4枚目にメンター制度の有無を
記入する欄が設けられた!

ハローワークの求人申込書(大卒等・高卒)の様式が変更され、4枚目が追加されました。注目すべきは、この4枚目にメンター制度の有無を記入する欄が新たに設けられたことです。職を探す学生側の立場に立てば、メンター制度を初めとする諸制度の有無を問われれば、諸制度が充実している会社を選ぶことになるでしょう。

ハローワークを通じて新卒を採用する会社にとっては、メンター制度の有無が求められている以上、メンター制度の導入を真剣に考える時期に来ているのではないでしょうか?

当事務所では、日本メンター協会の開発したテキストおよび手法でメンター制度導入支援の実施、さらには職場定着支援助成金の申請までフルサポートできます。

 

初回無料相談と、経営者向けのセミナーを毎週月曜日に開催しております。
お気軽にご相談ください。